家を売るとき、不具合・故障は修繕するべきなのか？ - 松戸市エリア専門 不動産売却査定センター｜センチュリー21五大ホーム

この記事の概要

売却する不動産の「見た目」や「性能」は、売れやすさや価格に直結します。しかし、必ずしもこれらを良くしてから売却するべきとはいえません。

それは、修繕やリフォームには一定の費用がかかるとともに、買主にも“こだわり”があるから。今回は、不動産はリフォームしてから売るべきかについて考察していきます。

売却前に必ずしもリフォーム・修繕をすべきではない3つの理由

どんなに家が傷んでいても、汚れていても、基本的に売却前のリフォームや修繕は急ぎ実施すべきではありません。その理由は。次の3つです。

リフォーム・修繕にかけた費用だけ高く売れるとは限らない

リフォームや修繕には、当然ながら一定の費用がかかります。しかし、たとえば100万円かけてリフォームしても、3,000万円の物件が3,100万円で売れるとは限りません。

とくに修繕など原状回復にあたるリフォームは、資産価値を上げるものではなく「元に戻す」というイメージ。100万円かけてリフォームしても、一切、販売価格は変わらないということも少なくありません。

買主自らリフォームするケースが増えている

昨今は「リノベーションブーム」といえるほど、中古住宅の改修が流行しています。中古物件を探している方の中には、あらかじめリフォーム・リノベーションの予算を確保している方も少なくありません。

こういった方からすれば、売主によってすでにリフォームされた物件は候補外。買い手に自由にリフォームプランを練ってもらったり、こちらからいくつかリフォームプランを提案して売却したほうがターゲットを狭めずにすみます。

「買取」という売り方もある

不動産は、一般の方に向けて売るだけが売却方法ではありません。不動産の買主候補には「買取業者」も含まれます。

買取業者とは、購入した中古住宅をリフォームし、再販することで利益を得ている企業です。買取業者に売る場合は、劣化状況等は価格に一切影響しません。売主負担でリフォームや修繕をしたところでプラスになることはないため、かけた費用や労力が無駄になってしまうおそれがあります。

売主負担によるリフォーム・修繕が必要と考えられるケース

基本的に、不動産売却に際して売主様負担の修繕やリフォームは不要です。しかし、次のようなケースは例外的に売却前のリフォーム・修繕が必要と考えられます。

1．設備の故障や劣化が要因で売れない

売り出してみて“明確に”設備の故障や劣化が要因となって売れないようであれば、売主負担で修繕・リフォームをしたほうが良いでしょう。”明確に”の目安は次のような状況です。

• 内覧が何十件も入っているのに成約に至らない
• 販売開始から半年以上経過している
• 「現状」が理由で購入を見送られる

２.好条件の物件にも関わらず生活が送れないほどの欠損や傷がある

• 駅近
• 築浅
• タワーマンション
• ブランドマンション

上記のようにせっかく条件が良いのに、壁に穴が空いていたり、設備に故障が見られたりする場合は、修繕さえすれば好条件で売れる可能性があります。

まずは現状のままご相談ください

どんな状況であっても、まずは独断でリフォームや修繕をせずに現状のまま弊社までご相談ください。せっかく費用と労力をかけて綺麗にしても、それが無駄になってしまう可能性があります。

査定および市場のニーズを調査したうえで、売主様にとって最も好条件で売れる方法をご提案いたします。